大手信託4グループの2008年3月期決算が出そろった。投資信託販売などの手数料収入が伸び悩んだことなどから、本業のもうけを示す業務純益は全グループが減益を余儀なくされた。米国のサブプライム(高金利型)住宅ローン問題の関連損失は4グループ合計で約1200億円に膨らみ、156億円の戻り入れ益を計上し過去最高益となったみずほ信託銀行を除く3グループで最終減益となった。
サブプライム問題が本格化した昨年夏以降に株式市場が低迷し、リスク性商品である投資信託の販売が減少した。不動産仲介手数料なども減ったため、各社が注力する手数料収入などの役務取引等利益は全グループが減少した。
サブプライム関連損失は住友信託銀行で793億円に膨らんだ。このほか、三菱UFJ信託銀行が300億円強、中央三井トラスト・ホールディングスが52億円、みずほ信託が30億円の関連損失を計上し、利益を押し下げる要因になった。
09年3月期はサブプライム関連損失の影響がはげ落ちることなどから、住友信託と中央三井が最終増益を見込んでいる。

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